仮想通貨がいま、犯罪の温床になりつつあります。仮想通貨とは、もともとインターネットでやり取りするお金のことです。そのお金をコインチェックなどの取引所から円やドルで購入します。取引所には、コインチェック以外に、ビットフライヤー、ビットバンクなど多数あります。購入した人は、その仮想通貨を電子財布「ウォレット」をネット上に作成して保有します。いわば銀行預金にあたるものです。その財布から、スマホなどを利用して支払ったり、送金したりするのです。
その仮想通貨は、ビットコインのほかに、イーサリアム、ライトコインなど700種類近くあるといわれています。いま円やドル、ユーロなどが投機の対象になっていますが、それと同様に仮想通貨も投機の対象になっています。というか、実際の支払いに充てるよりも、圧倒的に投機のために購入している人が多いといえます。そのためビットコインの価格はどんどん上がってきました。そうなると、見逃さないのが犯罪者です。インターネットを利用した犯罪の特徴は、実際にお金を盗むのとは違って、罪悪感が薄いことにあります。
インターネットは、1、それ自体が攻撃の対象になりますが、2、犯罪に好適な環境を作り出します。また、3、インターネット自体が犯罪の手段にもなるのです。加えて、仮想通貨は、１、投機をあおる役割を果たし、2、不正や犯罪の温床になり、3、過剰な個人消費をあおります。スマホ片手に何でもできてしまう社会は、同時に犯罪を招く社会でもあります。仮想通貨がある限り、犯罪は起き続けます。セキュリティがあれば、それを打ち破ろうという人が現れます。そのいたちごっこが、繰り返されることになります。
(天笠啓祐)